1. 結論：危険かどうかは「技術名」ではなく「何をどう変えたか」で見る

遺伝子組み換え食品やゲノム編集食品について考えるとき、最初に押さえたい結論はシンプルです。

「遺伝子組み換えだから危険」「ゲノム編集だから安全」とは判断できません。重要なのは、どの遺伝子を、どのように変え、その結果として食品の成分や性質がどう変わったかです。

国際的には、遺伝子組み換え食品の安全性評価は「ケース・バイ・ケース」で行われます。つまり、技術そのものを一括で危険視するのではなく、新しく作られたタンパク質、アレルギー性、毒性、栄養成分、予期しない成分変化などを個別に調べる考え方です。

世界保健機関（WHO）は、国際市場で流通している遺伝子組み換え食品について、各国で安全性評価を通過しており、承認国で一般消費者が食べたことによる健康影響は示されていないと説明しています。詳しくはWHOの解説「Food, genetically modified」が参考になります。

一方で、これは「すべての遺伝子操作食品が無条件に安全」という意味ではありません。未審査のもの、表示や情報提供が不十分なもの、環境影響や農薬使用量の変化を無視した議論は、科学的とはいえません。

この記事では、次の3点を軸に整理します。

不安をゼロにするためではなく、根拠のある不安と、根拠の弱いイメージを分けることが大切です。

2. そもそもGMOとは何か

GMOとは、英語の Genetically Modified Organism の略で、日本語では「遺伝子組み換え生物」と訳されます。食品分野では、遺伝子組み換え技術を使って作られた農作物や、それを原料にした食品を指すことが多いです。

遺伝子組み換え技術では、ある生物に特定の性質を持たせるために、目的の遺伝子を導入します。たとえば、害虫に強いトウモロコシ、除草剤に耐性を持つ大豆、ウイルス病に強いパパイヤなどが代表例です。

ただし、ここで誤解されやすい点があります。

遺伝子を変えること自体は、農業では昔から行われてきました。

従来の品種改良でも、交配や突然変異を利用して、甘い果物、収量の多い米、病気に強い野菜などが作られてきました。違いは、従来の品種改良が広い範囲の遺伝的変化を含みやすいのに対し、遺伝子組み換えでは目的の遺伝子を比較的明確に扱う点です。

つまり、「自然な品種改良＝安全」「人工的な遺伝子操作＝危険」と単純に分けることはできません。食品として見るべきなのは、最終的な食品の性質です。

日本では、遺伝子組み換え食品を輸入・販売するには安全性審査が必要です。消費者庁は、遺伝子組み換え食品について食品衛生法上の安全性審査を行う制度を説明しています。詳しくは消費者庁の「遺伝子組換え食品」を確認できます。

3. ゲノム編集食品との違い

ゲノム編集食品は、CRISPR-Cas9などの技術を使って、生物のDNAの特定部分を狙って変えることで作られます。よくある例は、ある遺伝子の働きを止める、特定の成分を増やす、病気に強くする、といった改変です。

GMOとの大きな違いは、外来遺伝子が最終的に残るかどうかです。

農林水産省は、ゲノム編集技術と遺伝子組み換え技術の違いについて、外来遺伝子の残存や品種改良との関係から説明しています。詳しくは「新たな育種技術を用いて作出された生物の取扱いについて」が参考になります。

ポイントは、ゲノム編集食品の中にも複数のタイプがあることです。

そのため、「ゲノム編集はGMOではない」と言い切るより、どのような改変が行われ、最終産物に何が残っているかを見る方が正確です。

4. なぜ今このテーマが重要なのか

このテーマが重要なのは、食品安全だけでなく、食料供給、気候変動、農薬、表示、消費者の選択権が関わるからです。

世界の農業では、遺伝子組み換え作物はすでに広く使われています。米国農務省のデータでは、米国の大豆、トウモロコシ、綿花では遺伝子組み換え品種の利用率が90％を超える水準にあります。詳細はUSDAの「Adoption of Genetically Engineered Crops in the United States」で確認できます。

また、世界全体でも大豆、トウモロコシ、綿花、ナタネなどを中心に商業栽培が進んでいます。背景には、害虫防除、除草作業の効率化、収量安定、食品ロス削減、栄養強化などの目的があります。

一方で、社会的な論点もあります。

• 特定企業による種子市場の集中
• 除草剤耐性雑草の増加
• 生物多様性への影響
• 表示制度への不信感
• 有機農業や在来種との共存
• 食品安全情報へのアクセス格差

つまり、GMOやゲノム編集食品を考えるときは、健康リスクだけでなく、農業システム全体の問題として見る必要があります。

「食べるとすぐ危険なのか」という問いと、「社会としてどう管理すべきか」という問いは別です。この2つを混ぜると、議論が極端になりやすくなります。

5. 食品としての安全性はどう評価されるのか

遺伝子組み換え食品の安全性評価では、一般的に次のような項目が確認されます。

国際的には、FAO/WHO合同のコーデックス委員会が、バイオテクノロジー由来食品のリスク評価の考え方を示しています。コーデックスの解説「Biotechnology」では、安全性評価は食品に含まれる危害要因や栄養上の懸念を確認するためのものと説明されています。

日本でも、遺伝子組み換え食品は食品安全委員会の評価などを経て、問題がない場合に流通が認められます。厚生労働省の過去資料でも、審査を受けていない遺伝子組み換え食品の製造・輸入・販売は認められていないと説明されています。参考資料として「遺伝子組換え食品の安全性に関する審査」があります。

重要なのは、評価対象が「遺伝子組み換えという言葉」ではなく、実際にできた食品であることです。

たとえば、ある作物に害虫抵抗性を持たせる場合、その作物に新しく作られるタンパク質が人間にとって毒性を持たないか、既知のアレルゲンと似ていないか、栄養成分が大きく変わっていないかを調べます。

6. 「危険」と言われる主な理由と科学的な見方

GMOが危険だと言われる理由には、いくつかのパターンがあります。どれも完全に無視すべきではありませんが、分けて考える必要があります。

特に混同されやすいのが、食品安全と農薬問題です。

たとえば、除草剤耐性作物は、特定の除草剤を使いやすくするために開発されました。これにより除草作業が効率化する一方、同じ除草剤を使い続けると耐性雑草が増える可能性があります。これは「GMOを食べると毒」という話ではなく、農業管理の問題です。

また、害虫抵抗性作物では、化学殺虫剤の使用を減らせる場合があります。しかし、害虫側に抵抗性が広がれば効果は落ちます。技術が有効かどうかは、周辺の農業管理とセットで判断する必要があります。

米国科学・工学・医学アカデミーの報告書「Genetically Engineered Crops: Experiences and Prospects」は、健康、安全、農業、環境への影響を幅広く検討した資料としてよく参照されます。

科学的に冷静な見方は、次のようになります。

承認済みのGMO食品について、現在までに通常の摂取で特有の健康被害が確認されているわけではない。一方で、品種ごとの評価、農薬使用、環境影響、表示制度の透明性は継続的に検討すべきである。

7. 日本の表示制度と「選べること」の意味

食品の安全性と同じくらい重要なのが、表示制度です。たとえ安全性評価を通過していても、消費者が「知ったうえで選びたい」と考えるのは自然なことです。

日本では、遺伝子組み換え表示の対象となる農産物と加工食品群が定められています。消費者庁の「遺伝子組換え食品表示制度に関する情報」では、表示対象や制度の考え方が整理されています。

注意したいのは、表示には限界があることです。

ゲノム編集食品については、消費者庁が「ゲノム編集技術応用食品の表示に関する情報」を公開しています。現行制度では、外来遺伝子が残らないタイプのゲノム編集食品は、表示義務ではなく情報提供の仕組みが中心です。

ここは賛否が分かれる点です。

安全性の観点では、外来遺伝子が残らず、従来育種でも起こり得る変化と同等と考えられる場合、表示義務を課す根拠は弱いという考え方があります。一方で、消費者の選択権や透明性の観点から、任意表示だけでは不十分だという意見もあります。

どちらの立場でも、重要なのは次の点です。

「危険だから表示すべき」だけでなく、「納得して選ぶために情報が必要」という視点もある。

8. ゲノム編集食品は安全なのか

ゲノム編集食品の安全性も、GMOと同じく「技術名」だけでは判断できません。

ゲノム編集では、狙った遺伝子を変えることができますが、完全にリスクゼロではありません。たとえば、狙っていない場所が変わる「オフターゲット変異」や、成分バランスの変化が論点になります。

ただし、ここでも比較対象が大切です。従来の品種改良でも、交配や突然変異によって多くの遺伝的変化が起こります。ゲノム編集だけが特別に「遺伝子を変える」わけではありません。

日本では、外来遺伝子が残るゲノム編集食品は遺伝子組み換え食品と同様に安全性審査の対象になります。一方、外来遺伝子が残らないものは、届出制度に基づいて情報が公開されます。消費者庁の「ゲノム編集技術応用食品等」では、届出された食品などを確認できます。

ゲノム編集食品を見るときは、次の質問が役立ちます。

• どの遺伝子を変えたのか
• 何の成分が増減したのか
• 外来遺伝子は残っているのか
• 安全性確認や届出情報は公開されているのか
• 食べる人にとってメリットはあるのか

たとえば、栄養成分を高めた食品であれば、その成分を多く摂ることが本当に健康上有益なのか、過剰摂取の心配はないのかも見る必要があります。

9. 誤解されやすいポイント

GMOやゲノム編集食品については、極端な言い方が広まりやすい分野です。代表的な誤解を整理します。

特に注意したいのは、「自然」という言葉です。

自然由来の毒はたくさんあります。ジャガイモの芽に含まれるソラニン、フグ毒、カビ毒などは自然に存在します。一方、人工的に作られた食品添加物や医薬品でも、安全性評価を通過して適切に使われているものは多くあります。

食品の安全性は、自然か人工かではなく、量・成分・摂取方法・評価結果で考える必要があります。

10. 家庭ではどう判断すればよいか

消費者としては、専門家のように論文を読み込む必要はありません。次のような見方を持つだけでも、情報に振り回されにくくなります。

買い物の場面では、次のように考えると現実的です。

• 表示を確認したい人は、対象食品の表示を見る
• 不安が強い人は、分別管理品や有機食品を選ぶ
• 価格や安定供給を重視する人は、承認済み食品の安全性評価を理解したうえで選ぶ
• 子ども向けだからといって、GMOだけを過度に恐れる必要はない
• 食生活全体では、野菜不足、塩分過多、過剰な糖分摂取の方が健康影響として大きい場合が多い

科学的リテラシーとは、難しい専門用語を暗記することではありません。根拠の強さを見分け、自分で納得して選ぶ力です。

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11. よくある質問

Q1. 遺伝子組み換え食品を食べると、自分の遺伝子が変わりますか？

通常の食事で自分の遺伝子が組み換わることはありません。食品に含まれるDNAやタンパク質は、消化の過程で分解されます。私たちは野菜、肉、魚、米など、日常的に多くの生物のDNAを食べています。

Q2. GMOはがんの原因になりますか？

承認済みの遺伝子組み換え食品について、通常の摂取でがんを引き起こすという確かな証拠は確認されていません。ただし、個別の食品ごとに安全性評価を行うことは重要です。

Q3. ゲノム編集食品は表示されますか？

日本では、外来遺伝子が残らないタイプのゲノム編集食品については、原則として表示義務ではなく情報提供の仕組みが中心です。外来遺伝子が残る場合は、遺伝子組み換え食品と同様の安全性審査の対象になります。

Q4. 「遺伝子組み換えでない」と書かれていれば完全に不使用ですか？

必ずしも単純ではありません。分別生産流通管理や意図せざる混入の基準など、表示制度上のルールがあります。また、表示対象外の食品や加工によってDNA・タンパク質が検出しにくい食品もあります。

Q5. 有機食品ならGMOより安全ですか？

有機食品は栽培方法に関する基準であり、食品安全そのものを直接保証する言葉ではありません。有機食品にも微生物汚染やカビ毒などのリスクはあり得ます。GMOか有機かだけでなく、衛生管理、保存方法、栄養バランスを総合的に見る必要があります。

Q6. GMOを避けた方がよい人はいますか？

医学的に「すべての人がGMOを避けるべき」とする根拠はありません。ただし、特定の食品アレルギーがある人は、GMOかどうかに関係なく原材料表示を確認する必要があります。不安が強い場合は、表示を確認して自分が納得できる食品を選ぶことも大切です。

Q7. 反対意見はすべて非科学的ですか？

そうではありません。食品としての健康リスクとは別に、企業による種子支配、農薬使用、環境影響、表示の透明性などには正当な論点があります。科学的な議論では、「健康リスク」「環境リスク」「社会制度の問題」を分けて考えることが重要です。

12. まとめ：怖がるより、仕組みを知って選ぶ

遺伝子組み換え食品やゲノム編集食品は、感情的な賛否が生まれやすいテーマです。しかし、冷静に見ると大切なのは次の点です。

• 承認済みのGMO食品は、安全性評価を経て流通している
• 技術名だけで危険・安全を決めることはできない
• ゲノム編集食品は、外来遺伝子の有無によって扱いが変わる
• 健康リスクと農業・環境・表示の問題は分けて考える必要がある
• 消費者には、根拠を知ったうえで選ぶ権利がある

不安を持つこと自体は悪いことではありません。むしろ、食品の仕組みや表示制度に関心を持つきっかけになります。ただし、不安が強いほど、極端な情報に引っ張られやすくなります。

「なんとなく怖い」から一歩進んで、何が評価され、何がまだ議論中なのかを見分けること。それが、これからの食品選びに必要な科学的な姿勢です。